第１０回豪NZ親善交流旅行と大震災その2〜旅行直前に直下型大地震

宮本忠・由紀子



２０１１年２月２４日木曜に「三重豪NZ協会第１０回NZ氷河等旅行要領」を、参加者に次のように配信した。
これは、その要領の冒頭の部分である。
「東海地方に、やわらかな春の光が輝いてきました。ニュージーランドは、秋の旅行シーズンに入りつつあります。
現地手配の若干のモーテルを除き、すべての予約が完了しました。旅行要領ができました。
必ず、ご一読を、お願いいたします」。

しかし、この要領は、クライストチャーチ大地震の発生の２月２２日以前に用意したものであった。
よって、要領に、次のことを付け加えざるをえなかった。「昨日2月22日、クライストチャーチ直下の地震が発生しました。
かなりの被害が出ている模様です。クライストチャーチは、私どもの今回の主たる旅行地ではありません。
旅行時期も、今から数週間後です。Kツーリストや現地情報などを基礎にしながら、適切な判断をしたいと思います。
旅行実施委員長及び委員のみなさんと相談しながら、できるだけ問題のないようにしたいと思います。
昨日、Kツーリストから、残金等の書類が届いたと思いますが、まだ、支払わないでください。（会長・実施委員長）」
この残金支払いの一時停止の要請は、状況によっては、旅行を延期、もしくは中止することもありうることを含んでいた。
同時に、情報を共有するために、この要領に、クライストチャーチの被災情報を、次のように記した。
「地震情報：地震当日、クライストチャーチ空港は閉鎖であったが、昨日からは、国際線が動いている
（Kツーリスト；昨日午前の電話）。私どもの予約しているモーテルの所在するリカトン地区の
電気および水道ともに問題はない（昨夕のNHKラジオの現地からのニュース）。

Kツーリストは、わが国の大手ツーリストの一つである。航空券関係の手配をお願いしていた。
しかし、ここから、多くの情報を得ることは出来なかった。また、NHKのテレビやラジオとも、
クライストチャーチ地震関係のニュースを割合に報道していたので、最初は、ここからも情報を得ていたが、
だんだんそれが表面的で、一面的な報道のように思えてきた。一般に、マスコミのニュースには、
そういった傾向がある。そのうち、名古屋の民間テレビや三重県内の大手新聞の支局から、
わたしごときものに、「クライストチャーチの、状況がよくわからない。一体どうなっているのでしょうか」というような、
電話取材があったりするようになった。マスコミ、インターネットの時代といわれる昨今ではあるが、
ニュージーランドは遠い。Kツーリストから「他のツーリスト会社もニュージーランド・ツアーを、
しばらく中止することが決まったようです。貴協会の旅行も、一旦、中止し、四月以降にしたらどうですか」
というアドバイスの電話があった。

ことがことだけに、旅行の延期をも頭に入れながら、現地とも連絡を密にしつつ、旅行の可能性について検討を重ねた。
そして、３月１日　月曜に、参加者に対して、次のような文書を出した。
「参加者各位　　　予定通りニュージーランドへ。
案じていました「氷河等の旅」は、ニュージーランド政府観光局、現地友人、宿泊ホテルやモーテル等の情報を
総合的に検討した結果、予定通り実施（ジッシ）します。Kツーリストの担当のSさんに、
各自、残りの航空関係代金をお支払いください」（続く）。